【アルファードの自動車税はいくら?排気量別の税額・維持費を解説】 | 中古車なら【CSオートディーラー】

アルファードの自動車税はいくら?排気量別の税額・維持費を解説

アルファードの自動車税額は2.5Lで4万3,500円、3.5Lで5万7,000円です。13年超の重課やグリーン化特例もあるため、事前に確認しておきましょう。本記事では、自動車税やその他の維持費を詳しく紹介します。

目次

    アルファードは高級ミニバンの代名詞的存在として知られており、ファミリー層から支持されています。購入や乗り換えを検討していて、車両価格だけでなく「自動車税や維持費がいくらかかるのか」という点を気にしている方もいるのではないでしょうか。

    自動車税の金額は搭載エンジンの排気量によって変わり、さらに軽課・重課が適用される場合があるため注意が必要です。

    この記事では、アルファードの自動車税額やその他の維持費を紹介します。無理なく維持できるかを確認する際の参考にしてください。

    アルファードの自動車税はいくら?

    アルファードにかかる自動車税の金額は、搭載しているエンジンの総排気量によって決まります。歴代アルファードには複数のパワートレインが用意されており、選ぶグレードによって年間の税負担が変わってくる点に注意が必要です。

    また、初回新規登録の時期によっても税額が異なるため、正確な金額を把握するには車検証の確認が欠かせません。ここでは、パワートレイン別に税額を見ていきましょう。

    【2.5Lエンジン搭載車】年額4万3,500円

    40系アルファードの主力グレードに搭載される2.5Lガソリンエンジンは、総排気量が2,493ccです。そのため、自動車税の区分では「2リットル超~2.5リットル以下」のカテゴリに分類されます。

    この区分に該当する自家用乗用車の税額は、2019年10月1日以降に初回新規登録された車両で年額4万3,500円です。なお、2019年9月30日以前に登録された車両では、4万5,000円が課税されます。自動車税を確認する際は、まず車検証で排気量と初度登録年月を確認しましょう。

    【3.5Lエンジン搭載車】年額5万7,000円

    かつてのアルファードに設定されてきた3.5Lエンジンは、総排気量が「3リットル超~3.5リットル以下」の区分に該当します。

    そのため、自家用乗用車の自動車税は2019年10月1日以降の初回新規登録で年額5万7,000円です。2019年9月30日以前に登録されている車両は、5万8,000円が課税されます。

    なお、現行の40系アルファードでは3.5Lガソリンエンジンの設定はありません。中古車で30系以前の3.5Lモデルを検討する場合は、自動車税の負担が大きくなることを覚えておきましょう。

    軽課・重課の適用条件と実際の負担額

    自動車税は排気量に応じて決まるのが基本ですが、特定の条件を満たすと重課・軽課の対象になります。特に長期保有や中古車購入を検討している方にとっては、実際の負担額を左右する重要なポイントとなるでしょう。

    ここからは、重課・軽課がどのような条件で適用され、具体的にどのような影響を及ぼすのかを解説します。

    ガソリン車は新車登録から13年を超えると重課される

    アルファードに長く乗り続けようと考えている場合、注意しておきたいのが自動車税の重課制度です。初回新規登録から13年を超えたガソリン車・LPG車は、翌年度から自動車税がおおむね15%重課されます。

    背景にあるのは、環境負荷の大きい車両への課税を強化し、燃費性能に優れた次世代車への乗り換えを促す方針です。長期保有する場合や中古車の購入を検討している場合は、この制度を意識しておきましょう。

    重課の対象になった場合、2.5Lクラスのエンジンを搭載した自家用乗用車のアルファードでは、年5万1,700円が課されます。

    PHEVはグリーン化特例で翌年度の税額が軽減される

    アルファードのラインアップには、Executive Loungeを中心にPHEVが用意されています。PHEVは、「グリーン化特例」の対象となっています。これによって、新車新規登録を行った翌年度分の自動車税について、おおむね75%の軽減措置が適用されます。(2026年7月時点)

    2.5L区分で年額4万3,500円のアルファード自動車税が、翌年度に限り約1万1,000円まで抑えられる計算です。適用は1回限りで以降は通常税額に戻るため、購入初年度の恩恵として捉えておきましょう。

    ハイブリッド車は13年超でも重課の対象外

    ハイブリッド車として展開されるアルファードは、新車登録から13年を超えても重課の対象にはなりません。ガソリンハイブリッド車の他、電気自動車や燃料電池自動車、天然ガス自動車、プラグインハイブリッド車なども同様に重課の対象外です。環境性能が高い車は税負担が軽いという基本を覚えておくとよいでしょう。

    アルファードの自動車税で知っておきたいポイント

    自動車税を「誰が」「いつ」「どのように」納めるのかというルールも、正しく押さえておく必要があります。特に購入や売却のタイミング、中古車取引での扱いを理解していないと、思わぬ負担が生じるケースも見られます。

    ここからは、納税義務者の考え方や年度途中の月割計算、中古車購入時の精算実務など、アルファードを所有する上で知っておきたいポイントを見ていきましょう。

    4月1日時点の所有者が納税義務者になる

    アルファードの自動車税を納付する人は、毎年4月1日時点で車検証に記載されている所有者です。自動車税は都道府県税の一種で、その年の4月1日現在で自動車を所有している方に対して課税されます。

    月の途中で売却や譲渡を行っても、その年度分の納税義務は4月1日時点の所有者に発生する仕組みです。すなわち、3月末に車を手放せば翌年度の課税対象から外れる一方、4月2日に売却した場合は1年分を支払う必要があります。

    年度途中で登録・廃車すると月割になる

    年度の途中で新たに登録した場合や廃車した場合、自動車税は月割で計算されます。新規登録では、登録した月の翌月から翌年3月までの月数分が課税対象となる一方、廃車では抹消登録した月の翌月から3月までの月数分が減額または還付される流れです。

    例えば7月中に抹消登録を済ませた場合、4月から7月分までが課税対象となり、8月から翌年3月までの8か月分が還付されます。なお、3月中に抹消登録した場合は還付されません。

    中古車取引での精算は販売店次第

    中古アルファードを購入する際は、月割の対象外です。そのため、中古車購入時に売主と買主で自動車税を月割精算した場合でも、法律で義務付けられた取り扱いというわけではありません。

    これは販売店の慣習として行われているものであり、店舗によっては車両価格に含まれていたり、別途請求されたりするケースもあります。そのため、契約前には見積書の内訳を確認し、精算の有無および金額をチェックしておきましょう。

    自動車税の納付時期と支払い方法

    自動車税の納付期限や納付方法もきちんと押さえておきましょう。納付ルールを知らないまま期限を過ぎると、余計な負担が発生したり、車検が受けられなくなったりする可能性もあるため注意が必要です。ここでは、具体的な納付期限と、選択できる納付方法を紹介します。

    納付期限

    自動車税の納付期限は、一般的に毎年5月31日までです。ただし、5月31日が土日祝日にあたる場合は、翌営業日まで期限が延長されます。

    期日を過ぎると翌日から年2.4%(1か月経過後は年8.7%)の延滞金が発生し、本税と延滞金を合計した金額を納付しなければなりません。(2026年7月時点)

    さらに未納状態が続けば、督促状の送付を経て銀行口座や給与の差し押さえに発展するケースもあり、車検も受けられなくなるため、納付書が届いたら早めに納付しましょう。

    納付方法

    自動車税の納付方法はさまざまで、以下のような方法から自分のライフスタイルに合ったものを選べます。

    • 金融機関の窓口やコンビニエンスストアによる現金納付
    • PayPayやd払い、au PAY、楽天ペイなどのスマホ決済アプリによる納付
    • 地方税お支払サイトからのクレジットカード納付
    • ペイジー対応ATMでの納付
    • 口座振替での納付

    ただし、キャッシュレス納付では領収証書が発行されない点に注意が必要です。また、納付が完了してからシステムに反映されるまでには、ある程度の時間がかかります。

    アルファードにかかる自動車税以外の維持費

    アルファードの維持費には自動車税に加えて、車検時に発生する国税や保険料、日々の燃料代や駐車場代なども加わります。年間を通じてさまざまな費用が積み重なるため、無理なく乗り続けられるか判断するためにも、ここでチェックしておきましょう。

    自動車重量税

    車を保有する上で避けられないのが、車検時に納める自動車重量税です。2t超~2.5t以下の区分に該当する車両では、年額換算すると約2万円の負担が必要です。なお、車検は2年ごとに実施されるため、実際は2年分をまとめて納付します。

    自賠責保険料・任意保険料

    公道を走る全ての自動車に加入が義務付けられている自賠責保険は、人身事故に対する最低限の補償を担う強制保険にあたります。車検時に次回車検までの期間+1か月の25か月で加入することが多く、1年あたりに換算するとおおよそ8,700円の負担です。

    これに対して任意保険は、対物賠償や人身傷害、車両保険まで幅広くカバーする補償で、等級や年齢条件、車両保険の有無で保険料が大きく変動します。アルファードの場合、車両保険なしで年間6万~9万円、車両保険を付帯すると10万~18万円ほどが目安です。車両価格が高く盗難リスクも指摘される車種のため、補償内容は慎重に設計しましょう。

    車検・メンテナンス費[用

    車検費用やメンテナンス費用の負担も意外と大きく、年間の維持費に占める割合も無視できません。依頼先によって金額差が生じ、おおよその目安は以下の通りです。

    項目年間費用の目安備考
    車検費用(ディーラー)約6万~10万円2年ごと実施の年割換算
    車検費用(民間・専門店)約3万5,000~7万5,000円基本料が抑えられる傾向
    オイル・消耗品交換約2万~3万円オイル・ワイパー・バッテリーなど

    車検費用の内訳には、自賠責保険料・重量税・印紙代といった法定費用と、点検整備費や部品交換費用などが含まれます。法定費用はどこで受けても同額のため、差が生まれるのは基本料と整備内容の部分です。

    加えて、日常的なメンテナンス費も見込んでおきたい項目です。エンジンオイルをはじめとした消耗品の交換が必要になり、それぞれ数千円程度の費用がかかります。

    燃料代・駐車場代

    アルファードに乗る上で大きな負担になるのが、燃料代です。年間走行距離を1万km・レギュラーガソリン170円/Lで試算した場合の目安を以下にまとめました。

    • ガソリン車Z(2WD) 10.9km/L 年間約15万5,963円
    • ハイブリッドZ(2WD) 18.0km/L 年間約9万4,444円

    上記のように、パワートレインによって6万円以上の差が生じます。なお、PHEVはWLTCモードで16.7km/L~16.8km/Lですが、EV走行を活用すればさらに燃料代を抑えられるのが魅力です。

    駐車場代は地域差が大きく、月額約1万円のケースもあれば、都市部では月5万円を超える例も見られます。

    アルファードを購入するならCSオートディーラーへ

    アルファードの購入を検討している方は、信頼できる販売店選びも重要です。販売店選びで悩んでいる際は、ぜひ一度CSオートディーラーにご相談ください。ここからは、CSオートディーラーでアルファードを購入するメリットを紹介します。

    予算に合わせて選べるアルファードを豊富にラインアップ

    CSオートディーラーが構える店舗にはアルファード専門店があり、旧型モデルから現行モデルまでさまざまな車両が豊富にそろっています。ハイブリッド車やPHEVもあり、予算や使い方に合った1台を選べるのが魅力です。

    中古車はそれぞれが1点ものであり、ニーズに合った1台を探すには複数の車両を比較・検討することが欠かせません。CSオートディーラーは、多くの車を比較できる環境を用意してお待ちしています。

    最長7年間の保証で万が一の修理費負担を軽減

    中古アルファードを長く安心して乗り続ける上で、購入後の突発的な修理費は大きな不安要素といえるでしょう。CSオートディーラーでは、最長7年間・走行距離無制限の保証を用意しており、エンジンやミッションといった重要部品から、カーナビ・エアコンなど通常は保証対象外となりやすい快適装備まで、437項目をサポートしています。

    全国9万5,000拠点を超える認証工場で修理対応が可能なため、遠方への旅行中にトラブルが発生してもスムーズに対応可能です。

    まとめ

    アルファードの自動車税は排気量によって決まり、13年経過による重課やグリーン化特例など、状況に応じて負担額が変わります。加えて重量税や保険料、燃料代などの維持費もかかるため、購入前に試算して無理なく乗り続けられるかチェックすることが大切です。

    これからアルファードの中古車を購入しようと考えている方は、在庫が豊富で多くの車両を比較・検討できるCSオートディーラーの利用をぜひご検討ください。全国対応の通信販売も実施しており、遠方でも対応できる体制を整えています。

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